「紙媒体」はまだまだ現役!企業が書籍を刊行するメリットとポイント

  • 「紙媒体」はまだまだ現役!企業が書籍を刊行するメリットとポイント
  • 「狙った層に確実にメッセージを伝えるなら書籍が最適」とCMIのJoe Pulizzi氏は語る。では企業が「効果的」な書籍を制作するためにはどうするべきか…紙媒体の可能性を検証しながら役立つ8つのヒントをご紹介します。

昨今のコンテンツマーケティングに関する調査によると、およそ80%の企業がブログを持っているものの、書籍を発刊している企業は30%にも満たないという。しかし、自社がその業界を牽引するエキスパートであるとアピールしたい場合、メッセージ発信にもっとも適しているのは書籍だと、Joe Pulizzi氏は主張する。その他に、自社の顧客への進呈物にちょうどよいことや、書籍制作を通してブログ・eBOOK・SlideShare・白書などのネタへと派生するなどのメリットがある。この記事では、事例として三冊の書籍が紹介されている。

●Revenue Disruption(Marketo社)

マーケティングオートメーションソフトウェアを扱うMarketo社による書籍。サイン入りの書籍を郵送で届けるなど、書籍を使って積極的なプロモーションを行っている。書籍のタイトルは、「Revenue Disruption(売上げ革新)」。Marketo社のソリューションを端的に表現しており、冊子を手にした読者を引き込む力がある。

●Precision Marketing(Ricoh社)

プリンターやソフトウェア、ドキュメントソリューションを提供するリコー社による書籍。リコー社のソリューションを活用すれば、ターゲット別にいかに適切なコンテンツを送り分けることができるかが語られている。従来のマーケティング手法と比較し、プレシジョンマーケティングがいかに成果を上げられるかが、具体的な数字を用いて検証されている。

●Engagement Marketing(Constant Contact社)

中小企業向けにメールやSNS上でマーケティングサービスを行うConstant Contact社による書籍。顧客とコミュニケーションを効果的に図るための優れた手引きがまとめられている。Constant Contact社の数多いケーススタディを学べる一冊だ。

書籍づくりで押さえるべき8つのヒント

ヒント1:コンテンツ精査をしっかりと行うこと。

再編集できる情報や、キーワードごとにまとめられる情報など、コンテンツの“元”となる材料をすべて目の前に並べ、何から始めるべきかを事前にしっかりと考えることが大切だ。

ヒント2:今あるブログ記事を深掘りすること。

既存のブログ記事を再活用すること。6ヵ月間ブログをやっていれば、書籍の半分ができたと思ってもいい。

ヒント3:競合ではないパートナー企業とつくること。

ターゲットとする見込み客や顧客が共通でありながら、“競合ではない”パートナー企業があれば、刊行する書籍のコンセプトについて提携することを検討してみよう。足並みを合わせてプロモーションを行えば、2社それぞれのネットワークへ同時に情報発信することが可能になるからだ。

ヒント4:資金を提供してもらえるものにすること。

あなたのメッセージを社会に発信したい、と思ってくれる資金提供者を見つけること。配信や財源をサポートしてもらうことが目的だ。

ヒント5:書籍のミッションを明確化すること。

読者に「何を理解してもらいたいのか」を明確にすること。執筆中はそれを常に意識するために、部屋の壁に貼るくらいの心がけが重要だ。

ヒント6:インフルエンサーを巻き込むこと。

企業への影響力を持つ人物(インフルエンサー)からキーとなる事例をヒアリングし、内容に取り入れること。関与者が多いほど、外部メディアにシェアされる機会も増えることも覚えておきたい。

ヒント7:ゴーストライターの起用を考えてみること。

多くの書籍は、本人ではない人物によって執筆されているという事実がある。もし、社内で時間やリソースが不足しているなら、ゴーストライターによる執筆を考慮するのも手だ。

ヒント8:完璧さを追求しすぎないこと。

どの書籍も、どこかのポイントで時間に区切りをつけ、出版しなければならない。書き終わるやいなや、最新のリサーチ結果や新たなストーリーなどが出てくるはず。しかし、それらは次の書籍で使えばいいと割り切ることが必要だ。

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